愛知からアルミ合金加工を中国工場のマシニングセンタに直接発注できます。

愛知/岐阜/静岡でアルミ合金のマシニングセンタ工場をお探しの方に、提携の中国工場での高品質&低コストの加工を実現します

愛知・岐阜でマシニングセンターをお探しですか?

小ロットだと高い
小ロットだとちゃんと対応してくれる会社が少ない
量産品も毎月加工して欲しい
なるべく費用を抑えたい

対応エリア

【愛知県】名古屋市、豊田市、豊橋市、岡崎市【岐阜県】岐阜市、美濃市、高山市、多治見市【静岡県】静岡市、沼津市

沼津市まで

静岡市まで

名古屋市まで

岐阜市まで

アルミ合金切削加工の目安条件

加工方法主なアルミ合金の種類例推奨される工具材質切削速度 (m/min) 目安送り速度 (mm/rev または mm/min) 目安切り込み深さ (mm) 目安特徴・考慮事項
旋削A2017, A5052, A6061, A7075 など超硬合金 (WC), DLCコーティング超硬, 高速度鋼 (HSS)100 – 500 (合金による)0.1 – 0.5 (荒加工), 0.05 – 0.2 (仕上げ加工)0.5 – 5.0 (荒加工), 0.1 – 0.5 (仕上げ加工)高速切削が可能。構成刃先の防止が重要(シャープな切れ刃、適切なクーラント、高い切削速度)。切粉処理。
フライス加工A2017, A5052, A6061, A7075 など超硬合金 (WC), DLCコーティング超硬, 高速度鋼 (HSS)150 – 800 (合金による)0.05 – 0.2 (1刃あたりの送り量 mm/tooth)エンドミル径の0.5 – 1.0倍 (溝加工), エンドミル径の0.1 – 0.5倍 (側面加工)高速加工、高能率加工が可能。びびりの抑制。適切な工具パスと切削条件で良好な面粗度を得る。切粉の排出。
穴あけ加工A2017, A5052, A6061, A7075 など超硬ドリル, ハイスドリル (TiN, TiCN コーティングなど)80 – 300 (合金による)0.1 – 0.4 (mm/rev)穴深さによる適切なドリルの選定(切れ味、ねじれ角)。切粉の詰まり防止(ステップ送り、外部・内部給油)。バリの発生抑制。

提携の中国工場だから20~30%コストダウンが可能です

低コスト・高品質・小ロット・スピード対応のご要望にお応えできるのは以下の理由からです。

協力工場ネットワーク

(有)小林技研工業(有)渡辺製作所(株)柁原製作所
(株)吉崎メッキ化工所(有)神奈川エンジニアヒート(有)ヤマゾエCNC技術研究所
(有)岡崎製作所(有)那須精工新羽金属工業(株)
(株)橋本熱処理(有)沼製作所(株)アート1
(株)第一鍍金工業(有)関鉄工所(株)太陽技研
(有)落合製作所(株)中越工業(株)曙冶金
(有)井手製作所(有)政井(有)須磨製作所
(株)イシイ精機その他多数

協力工場ネットワーク設備例

協力会社A
CNC門型治具研削盤(ムーア社製)2台
CNC治具研削盤(ムーア社製)6台
治具研削盤(ムーア社製)1台
三次元座標測定機(東京精密社製)1台
表面粗さ測定器(東京精密社製)1台
協力会社B
CNC門型治具研削盤(ムーア社製)2台
CNC治具研削盤(ムーア社製)6台
治具研削盤(ムーア社製)1台
三次元座標測定機(東京精密社製)1台
表面粗さ測定器(東京精密社製)1台
協力会社C
パンチレーザー複合機 EML3510NT
パンチレーザー複合機 LC-2012C1NT
バリ取り機 AuDeBu1000
NTタッピング CTS900N
ベンダー 4台
スポット溶接機 4台
協力会社D
CNC門型治具研削盤(ムーア社製)2台
CNC治具研削盤(ムーア社製)6台
治具研削盤(ムーア社製)1台
三次元座標測定機(東京精密社製)1台
表面粗さ測定器(東京精密社製)1台
協力会社E
5軸マシニングセンター 3台
4軸マシニングセンター 2台
3軸マシニングセンター 7台
複合旋盤 1台
NC旋盤 3台
NCフライス 2台
協力会社F
平面研削盤600×300 2台
成形研削盤300×150 2台
協力会社G
円筒研削盤 3台
平面研削盤 1台
協力会社H
レーザー加工機 2台
タレットパンチプレス 3台
協力会社I
NC横中繰り盤(東芝)BP-13B X=2400 Y=2000 Z=1400
MC横中繰り盤(東芝)BTD-11E(R16) X=2000 Y=1500 Z=1450
立型MC(東芝)VMC-85E X=2000 Y=800 Z=700
立型MC(大隈豊和)MILLAC6VA X=1300 Y=550 Z=500
複合門型プレーナー(丸福鉄工)DP150W特-4M X=4000 Y=1900 Z=1250
横中繰り盤 BT-10A(R3)X=1800 Y=1500 Z=1450

当社と他社の比較

中国工場でコストダウンをしながら、国内の自社工場で検査するため、品質も高くなっています。そのため継続してご発注いただける安心の体制です。

(一般的な商社経由)
トラブル対応が難しい
(当社の場合)
ダイレクト発注で柔軟な対応
商社自体に国内自社工場はないため、何かの緊急トラブルの場合には製造が遅れることがあります。パートナー中国工場のため、小ロットからでも確実に納品し、緊急案件などにも国内自社工場で対応も可能です。

弊社は商社機能+自社工場のダブル体制

一般的な商社は中国などの工場に取り次ぐことはできても、国内に自社工場がないために、万が一の緊急対応ができません。しかし、弊社はお客様の対応にもスピーディに対応するために、国内自社工場も稼働させ、ダブル体制を整えています。コストダウン、品質維持、緊急対応などにお困りの方にお喜びいただいています。

一般的な商社には国内自社工場がない

弊社は国内自社工場でも対応可能

比較表

当社一般的な商社一般的な中国工場
品質保証あり不明なし
連絡簡単簡単難しい
再加工早い遅い対応は不明
予算内のご提案可能不明可能
コスト安い~適正中間マージンによる激安
こんな方におすすめ価格を抑えて高品質を保ちたい安心感が大事とにかく安く

代表よりご挨拶

「コストダウン、高品質、緊急対応を兼ね添えたサービスでお客様のお困りを解決したい」そんな思いで経営に取り組んでいます。長年のパートナーである中国工場と、国内の自社工場のダブル体制でこれを可能にしました。また、どんな図面にも対応できるため、何社も関わることになる難加工もワンストップで弊社にお任せ頂けます。

代表取締役 杉田 勇

日本国内自社工場

中国で加工・製造した部品を、自社工場にて検品して高品質で納品します。お客様の納品希望日などで国内加工も可能です。万が一の緊急対応も国内自社工場があるためにご安心していただけます。

会社名株式会社関東精密
所在地〒224-0053
神奈川県横浜市都筑区池辺町4826-2
TEL045-534-5427
FAX045-507-4223
代表取締役杉田 勇
設立昭和48年2月
資本金1000万円
事業内容加工治具・検査治具・バリ取り装置
・精密機械部品・各種金型の製造及び販売

沿革

和47年1月西脇利光代表取締役(他6名)
資本金400万円にて東京都大田区多摩川に会社設立
昭和58年7月マシニングセンター導入
平成8年2月資本金1000万円に増資
平成16年2月神奈川県横浜市都筑区川向町に工場移転
マシニングセンターNV-5000(森精機)導入
平成19年3月西脇利光 代表取締役 退任
杉田 勇 代表取締役 就任
平成20年7月ワイヤーカット(牧野フライス)導入
平成23年10月神奈川県横浜市都筑区池辺町に工場移転
平成23年12月マシニングセンター NVX5100/40(森精機)
金型フルオプション 導入
平成24年8月3D-CAD/CAM Visi 同時4軸仕様 導入
平成25年3月ワイヤーカット 三菱 FX20K 導入
平成26年7月5軸マシニング DMG DMU50 導入
平成29年8月5軸マシニング DMG DMUmonoblock80 導入
平成30年5月3次元測定器 キーエンス XM-1500 導入
令和4年2月5軸マシニング DMG DMU50 導入
令和4年3月画像測定器 キーエンス IM-8000 導入
令和4年9月NC旋盤 TCN-2100L3 導入
令和4年10月NC旋盤 LB3000 導入

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    プライバシーポリシー

    株式会社関東精密(以下、当社)は、個人情報を保護することが事業活動の基本であるとともに社会的責務であると考えております。 この責務を果たすため、当社は以下の方針に従って、個人情報の保護に努めます。
    1.個人情報の取得
    当社は、お客さまから個人情報を取得する場合、あらかじめ利用目的・お客さまに対する当社の担当窓口をお知らせしたうえで、適切な方法にて取得します。
    2.利用目的
    当社は、お客さまから取得した個人情報をあらかじめお知らせした利用目的に限定して利用し、 この範囲を超えて利用する場合には、法令にて許されている場合を除き、事前にお客さまの同意を 得ることとします。
    3.管理
    当社は、お客さまから取得した個人情報を適切な方法で管理します。
    また、法令にて許されている場合を除き、お客さまの個人情報をお客さまの同意を得ることなく第三者に開示・提供しません。
    4.お問い合わせ
    当社は、お客さまがお客さまの個人情報の照会・訂正・削除などを希望される場合には、お客さまご本人であることを確認した上で、合理的な範囲で速やかに対処します。
    5.法令遵守、改善
    当社は、個人情報保護関連法令・規範を遵守するとともに、当社内の個人情報保護に関する取り組みを継続的に見直し、適宜その改善・向上に努めます。