愛知県のNC旋盤で小ロット低コストな金属加工|中部・愛知で切削金属加工工場をお探しの方に

愛知/岐阜で低コストな金属加工ができるNC旋盤

大量ロットの金属部品加工はお任せ下さい

NC旋盤は高い自動化能力と安定した加工精度から、大量ロットの金属部品加工に非常に適しています。特に、バーフィーダー(棒材自動供給装置)やガントリーローダー(ワーク自動供給装置)などと連携することで、長時間にわたる無人運転も可能となり、生産コストの削減に貢献します。

部品名用途・
使用分野
NC旋盤での加工内容
(大量生産における特徴)
大量ロット加工への適合性
(NC旋盤の利点)
使用される主な材質(代表例)
ピストンピン自動車エンジン高精度な外径切削(真円度、円筒度)、内径ボア加工、端面加工。自動供給装置(バーフィーダーなど)と連携し連続加工。・高い自動化率と安定した精度による長時間無人運転・短いサイクルタイムでの連続生産・安定した品質での大量供給構造用鋼(SCM材など、多くは熱処理後に研削)
自動車用バルブガイド自動車エンジン高精度な内径ボア加工(真円度、円筒度)、外径切削、端面加工。鋳物や焼結部品の加工にNC旋盤が使用される。・高精度な内径加工の繰り返し安定性・自動供給装置との連携による高い生産性・品質のばらつきが少ない連続加工鋳鉄、焼結合金
各種フィッティング・継手油圧・空圧機器、配管、自動車など外径切削、ねじ切り加工(管用、メートルなど)、テーパー加工、内径加工、端面加工。自動供給装置と連携し、様々な形状のフィッティングを効率加工。・バーフィーダーによる連続加工での高い生産性・ねじ切り加工の安定性と効率・多品種少量から大量生産まで対応可能真鍮、ステンレス鋼、炭素鋼、アルミニウム合金
ベアリングレース (内外輪)自動車、産業機械、モーターなど外径・内径の軌道面加工、端面加工、溝加工。精密な旋削加工後、研削などで仕上げられることが多い。・安定した高速回転による効率的な軌道面加工・自動供給装置による連続加工・高精度な事前加工による後工程(研削)の効率化高炭素クロム軸受鋼
電子機器用コネクタピン電子機器、通信機器微細な外径切削、溝加工、テーパー加工、端面加工。多主軸NC自動旋盤で多数個取り加工が行われることが多い。・多主軸による圧倒的なサイクルタイム短縮・微細加工の繰り返し精度・バーフィーダー連携による完全自動化真鍮、りん青銅、ベリリウム銅
モーターシャフト各種モーター(家電、産業用など)外径切削(段付け)、ねじ切り、キー溝加工(ミーリング機能付きの場合)、端面加工。シンプルながら大量生産される部品。・シンプルな形状の高速・高精度加工・自動供給装置による連続運転での高生産性・安定した品質での供給構造用鋼、ステンレス鋼
油圧・空圧用バルブ部品建設機械、産業機械、自動車など外径・内径切削、テーパー加工、シート面加工、Oリング溝加工、ねじ切り。複雑な内部形状を持つものもある。・複雑な内径・外径形状の高精度加工・自動供給装置による連続生産・複数工程の一貫加工(複合NC旋盤の場合)による効率化ステンレス鋼、真鍮、アルミニウム合金
自動車用インジェクター部品自動車エンジン(燃料噴射装置)超精密な内外径加工、テーパー加工、シート面加工、微細な穴加工や溝加工。非常に高い精度と清浄度が要求される。・超精密加工を繰り返し行う安定性・クリーンな環境での自動加工・厳格な品質管理体制下での連続生産ステンレス鋼、特殊合金

提携の中国工場だから20~30%コストダウンが可能です

低コスト・高品質・小ロット・スピード対応のご要望にお応えできるのは以下の理由からです。

協力工場ネットワーク

(有)小林技研工業(有)渡辺製作所(株)柁原製作所
(株)吉崎メッキ化工所(有)神奈川エンジニアヒート(有)ヤマゾエCNC技術研究所
(有)岡崎製作所(有)那須精工新羽金属工業(株)
(株)橋本熱処理(有)沼製作所(株)アート1
(株)第一鍍金工業(有)関鉄工所(株)太陽技研
(有)落合製作所(株)中越工業(株)曙冶金
(有)井手製作所(有)政井(有)須磨製作所
(株)イシイ精機その他多数

協力工場ネットワーク設備例

協力会社A
CNC門型治具研削盤(ムーア社製)2台
CNC治具研削盤(ムーア社製)6台
治具研削盤(ムーア社製)1台
三次元座標測定機(東京精密社製)1台
表面粗さ測定器(東京精密社製)1台
協力会社B
CNC門型治具研削盤(ムーア社製)2台
CNC治具研削盤(ムーア社製)6台
治具研削盤(ムーア社製)1台
三次元座標測定機(東京精密社製)1台
表面粗さ測定器(東京精密社製)1台
協力会社C
パンチレーザー複合機 EML3510NT
パンチレーザー複合機 LC-2012C1NT
バリ取り機 AuDeBu1000
NTタッピング CTS900N
ベンダー 4台
スポット溶接機 4台
協力会社D
CNC門型治具研削盤(ムーア社製)2台
CNC治具研削盤(ムーア社製)6台
治具研削盤(ムーア社製)1台
三次元座標測定機(東京精密社製)1台
表面粗さ測定器(東京精密社製)1台
協力会社E
5軸マシニングセンター 3台
4軸マシニングセンター 2台
3軸マシニングセンター 7台
複合旋盤 1台
NC旋盤 3台
NCフライス 2台
協力会社F
平面研削盤600×300 2台
成形研削盤300×150 2台
協力会社G
円筒研削盤 3台
平面研削盤 1台
協力会社H
レーザー加工機 2台
タレットパンチプレス 3台
協力会社I
NC横中繰り盤(東芝)BP-13B X=2400 Y=2000 Z=1400
MC横中繰り盤(東芝)BTD-11E(R16) X=2000 Y=1500 Z=1450
立型MC(東芝)VMC-85E X=2000 Y=800 Z=700
立型MC(大隈豊和)MILLAC6VA X=1300 Y=550 Z=500
複合門型プレーナー(丸福鉄工)DP150W特-4M X=4000 Y=1900 Z=1250
横中繰り盤 BT-10A(R3)X=1800 Y=1500 Z=1450

代表よりご挨拶

「コストダウン、高品質、緊急対応を兼ね添えたサービスでお客様のお困りを解決したい」そんな思いで経営に取り組んでいます。長年のパートナーである中国工場と、国内の自社工場のダブル体制でこれを可能にしました。また、どんな図面にも対応できるため、何社も関わることになる難加工もワンストップで弊社にお任せ頂けます。

代表取締役 杉田 勇

日本国内自社工場

中国で加工・製造した部品を、自社工場にて検品して高品質で納品します。お客様の納品希望日などで国内加工も可能です。万が一の緊急対応も国内自社工場があるためにご安心していただけます。

会社名株式会社関東精密
所在地〒224-0053
神奈川県横浜市都筑区池辺町4826-2
TEL045-534-5427
FAX045-507-4223
代表取締役杉田 勇
設立昭和48年2月
資本金1000万円
事業内容加工治具・検査治具・バリ取り装置
・精密機械部品・各種金型の製造及び販売

沿革

和47年1月西脇利光代表取締役(他6名)
資本金400万円にて東京都大田区多摩川に会社設立
昭和58年7月マシニングセンター導入
平成8年2月資本金1000万円に増資
平成16年2月神奈川県横浜市都筑区川向町に工場移転
マシニングセンターNV-5000(森精機)導入
平成19年3月西脇利光 代表取締役 退任
杉田 勇 代表取締役 就任
平成20年7月ワイヤーカット(牧野フライス)導入
平成23年10月神奈川県横浜市都筑区池辺町に工場移転
平成23年12月マシニングセンター NVX5100/40(森精機)
金型フルオプション 導入
平成24年8月3D-CAD/CAM Visi 同時4軸仕様 導入
平成25年3月ワイヤーカット 三菱 FX20K 導入
平成26年7月5軸マシニング DMG DMU50 導入
平成29年8月5軸マシニング DMG DMUmonoblock80 導入
平成30年5月3次元測定器 キーエンス XM-1500 導入
令和4年2月5軸マシニング DMG DMU50 導入
令和4年3月画像測定器 キーエンス IM-8000 導入
令和4年9月NC旋盤 TCN-2100L3 導入
令和4年10月NC旋盤 LB3000 導入

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    プライバシーポリシー

    株式会社関東精密(以下、当社)は、個人情報を保護することが事業活動の基本であるとともに社会的責務であると考えております。 この責務を果たすため、当社は以下の方針に従って、個人情報の保護に努めます。
    1.個人情報の取得
    当社は、お客さまから個人情報を取得する場合、あらかじめ利用目的・お客さまに対する当社の担当窓口をお知らせしたうえで、適切な方法にて取得します。
    2.利用目的
    当社は、お客さまから取得した個人情報をあらかじめお知らせした利用目的に限定して利用し、 この範囲を超えて利用する場合には、法令にて許されている場合を除き、事前にお客さまの同意を 得ることとします。
    3.管理
    当社は、お客さまから取得した個人情報を適切な方法で管理します。
    また、法令にて許されている場合を除き、お客さまの個人情報をお客さまの同意を得ることなく第三者に開示・提供しません。
    4.お問い合わせ
    当社は、お客さまがお客さまの個人情報の照会・訂正・削除などを希望される場合には、お客さまご本人であることを確認した上で、合理的な範囲で速やかに対処します。
    5.法令遵守、改善
    当社は、個人情報保護関連法令・規範を遵守するとともに、当社内の個人情報保護に関する取り組みを継続的に見直し、適宜その改善・向上に努めます。